はじめに
株価が暴落した際、「余剰資金がなくて買い増しができない」と困った経験はありませんか?
余剰資金があれば、暴落時に買い増しをして短期的に利益を得るチャンスが生まれます。逆に余剰資金がなければ、下がっていく資産をただ見ているしかありません。
また、「買い増ししたいけど、どのタイミングで行えばいいのかわからない」という方も多いでしょう。
今回は、筆者(かぶてい)独自のやり方ではありますが、余剰資金をどれくらい残すべきか、そして買い増しのタイミングをどう判断するかについて、実体験をもとに解説します。
余剰資金はどれくらい残すべきか
結論から言うと、筆者は資産全体の20〜25%を余剰資金として残しています。
| 総資産 |
投資額(75〜80%) |
余剰資金(20〜25%) |
| 500万円 |
375〜400万円 |
100〜125万円 |
| 1,000万円 |
750〜800万円 |
200〜250万円 |
「全ツッパ」する場合でも、実際には資産の75〜80%を投入している状態であり、余剰資金には手を付けていません。
なぜ20〜25%なのか? それは、過去の経験から、大体の調整・下落は20%程度、大きくても30%程度だと考えているからです。この下落分をカバーできる金額を現金で持っておくことが重要です。
余剰資金の2つの役割
1. 攻めの資金 ── 下落を利益に変える
下落局面は、優良銘柄を割安で購入できる大チャンスです。余剰資金があれば、このチャンスを逃さず買い増しができ、反発時に大きな利益を狙えます。
実際に筆者がトランプショック時にSoFiで倍近くの利益を得られたのも、余剰資金があったからこそです。
2. 守りの資金 ── 資産防衛とメンタル安定
資産の75〜80%を株式に投入している状態で20%の下落が来ると、資産全体では15〜16%程度の損失になります。しかし、余剰資金の20〜25%があることで、実質的な資産の減少を抑えられます。
これにより精神的な安心感が生まれ、パニック売りを防ぎ、冷静に判断できるようになります。
買い増しのタイミング ── 3つのポイント
ポイント1:リサーチしていない銘柄は買わない
暴落時にSNSで話題の銘柄に飛びつくのは危険です。ファンダメンタルズが曖昧な銘柄は、どこまで落ちるか想像できません。下落時こそ、しっかりとした企業分析に基づいた銘柄選定が重要です。
ポイント2:5〜10%の下落では買い増ししない
5〜10%の下落は、本格的な調整局面の入口に過ぎない可能性があります。ここで焦って資金を使い切ると、さらに大きな下落が来た時に対応できなくなります。余剰資金は温存し、より確実性の高いタイミングで投入するのが成功率を高めるコツです。
ポイント3:15〜20%の下落から買い増しを開始
統計的に見て、多くの調整局面が20%前後で底を打つことが多いため、15〜20%の下落時点から段階的に買い増しを開始します。
具体的な方法:
- 余剰資金を5回に分割
- 15〜20%の下落が起きたら1回目の買い増し
- その後、10〜15%下落するたびに追加で買い増し
一度に大量に買うのではなく分割して購入することで、「まだ下がるかもしれない」という不安を軽減しながら、平均取得単価を効率的に下げられます。
実例:トランプショック時のSoFi買い増し
| ショック前の購入価格 |
15ドル台 |
| 暴落時の底値 |
約8ドル(約50%下落) |
| 買い増し開始 |
12ドル付近(約20%下落時点) |
| 買い増し後の平均取得単価 |
約12ドル |
| 売却価格 |
22〜23ドル台 |
| 結果 |
倍近くの利益を獲得 |
余剰資金があったからこそ、暴落の最中でも冷静に買い増しができ、その後の反発で大きな利益につながりました。多くの投資家が恐怖で売却している時こそ、冷静に買い増しができる投資家が最終的に勝つのです。
さらに詳しく知りたい方へ
この記事では、買い増しと余剰資金管理の要点のみをまとめています。
noteの有料記事(¥499)では、以下の内容をさらに詳しく解説しています:
- 余剰資金の具体的な計算方法と管理ルール
- 買い増しの5分割法の詳細な手順
- トランプショック時のSoFi売買の全記録(エントリー価格・タイミング・売却判断)
- 相場全体の下落 vs 個別銘柄の下落の違いと対応策
- メンタルリカバリーの具体的な方法
暴落が来た時に慌てたくない方、次の下落をチャンスに変えたい方は、ぜひnoteの記事もご覧ください。
注意事項
本記事は筆者個人の投資経験に基づくものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
買い増しの手法は相場全体の下落を想定しており、個別銘柄の下落には当てはまらない場合があります。
投資にはリスクが伴います。投資判断はすべてご自身の責任でお願いいたします。